悪い口コミ

ネット社会の怖さに企業はどう立ち向かう!?悪質な『口コミ』への対処法

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悪い口コミを流すのは誰……?

検索エンジンで何かを検索すると、口コミサイトが1ページ目に表示されることがよくあります。

企業の公式ホームページやFacebookのリクルーティングページにアクセスしようとしたのに、先に悪意に満ちた退職者の口コミを見つけてしまい、応募意欲をそがれた…なんていう人もいるかも知れません。

また、中には退職者になりすまし、悪質なデタラメを書き込む人も。悪い噂ほど広まりやすいので、放っておくと掲示板やブログなどにコピペされ、どんどん拡散していきます。そして、あっという間に炎上してしまう可能性があります。

さらに、単に悪評が広まるだけではなく、企業の機密漏えいや個人情報の流出など、二次被害・三次被害へと拡大する恐れもあります。

ソーシャルリクルーティングの流行に潜む罠


(Photo by Luc Legay)

近年、ソーシャルリクルーティングを採り入れる企業が増えています。

本来は応募者・内定者との継続的なコミュニケーションを可能にし、最終的な帰属意識の強化を図り、質の高い採用の実現を目的とするものです。

しかしその運用において、過去に大きなトラブルが発生した例があります。内定者に送った採用担当者のコメントが、個人的な意見なのか会社の公式見解なのか…という論争に発展してしまったのです。

その内容が口コミサイトに掲載された結果、企業の悪評が一気に広まりました。このように、コミュニケーションの些細な行き違いが、最悪の場合、風評被害に繋がることもあります。

採用担当者のあなたができることって?


(Photo by Will Keightley)

「人の口に戸は立てられない」と言うように、悪い口コミを完全に消し去ることはできません。ただし、噂が広がる前に、ある程度の沈静化を図ることはできます。

現実的に最も有効な手段は、口コミサイトに直接連絡することです。特定の記事や口コミを削除してもらうなどして、トラブルの元を早めに絶つのがよいでしょう。他には、専門家に依頼して該当ページの検索順位を下げるなんていう方法もあります。

採用担当者として気になるのは、やはり採用活動への影響。一旦悪い口コミが拡散すると、真偽はともかく悪いイメージが定着してしまい、応募者の志望意欲を低下させることになります。

影響を抑えるためにするべきことは、まず口コミの内容の精査。完全なデマなら、毅然とした企業姿勢を貫き通すのが良いでしょう。

しかし口コミに事実が含まれる場合、事はもっと重大です。企業に内在する問題が口コミ投稿により表出したのなら、もはや担当者個人で解決できるレベルではありません。速やかに経営陣へ問題提起をし、全社的な取り組みを促す必要があります。

面接でフォローするコツ


(Photo by Will Steve wilson)

ソーシャルリクルーティングの拡大に伴い、採用活動における応募者とのコミュニケーションは大きく変わりました。

従来型の採用では、リアルタイムのやりとりが活発ではなく、企業側は「自社のいいところだけ」をデフォルメして提示することが可能でした。しかし現在は、迅速なコミュニケーションと同時にリアルな情報提供が求められています。

それは、採用活動中に会社の悪い口コミが広まった場合の、応募者へのフォローにおいても同様です。口コミの問題に触れないと、企業の隠蔽体質を疑われる可能性があります。問題にどう対応しているかを正直に伝え、あくまでオープンな情報提供を心掛けましょう。

ピンチをチャンスに


(Photo by reynermedia)

どんな組織にとっても、人間関係のトラブルや問題社員の存在などはつきものです。それが口コミとして表に出る可能性が「絶対にない」とは、誰にも言い切れません。

しかし、そんな不測の事態にどう対処するかによって、企業の明暗は分かれます。風評に惑わされず、企業の本質を見極められる質の高い人材を採用するチャンスと捉え、毅然とした姿勢で採用活動に望むことが大切です。

そうした企業姿勢への共感を得ることで、会社としてのプラスイメージを少しずつ醸成していくことができるでしょう。

終身雇用のないアメリカはどうなっているの?


(Photo by Sam Howzit)

ちなみにアメリカには終身雇用の概念がありません。そのため、労働者は日本人のような企業への強い帰属意識を持ち合わせていません。個人にとって、企業とは自分の能力を発揮し、成果に見合った報酬を得るための場に過ぎないのです。

一方、企業側も、どれだけ利益をもたらしてくれるかが個人評価のポイントであり、結果を出せない労働者は淘汰されてしまう厳しさがあります。「従業員は家族です」なんてよく言われる日本と違い、企業と従業員はかなりドライな関係なのです。

そんなお国柄のせいか、アメリカでは口コミが採用に悪影響を及ぼす心配はそんなにありません。

もちろんアメリカにも日本と同様、口コミサイトは数多く存在します。しかし、アメリカ人は己の価値観に自信を持つ傾向が強く、他人の評価に簡単に左右されない人が多い傾向にあるようです。

おわりに


(Photo by NWABR)

日本人はもともと、他人の目評判を気にする人が多いもの。インターネットやSNSが普及した現代社会において、口コミによる風評被害はどの企業にも起こりうることです。いつまでも他人事と思っていてはいけません。

もしも採用担当者としてそうした状況に直面したなら、問題を隠そうとせず、毅然とした態度で応募者と向き合ってください。オープンな情報提供と丁寧なコミュニケーションこそが、応募者が企業側に求めていることだからです。

(編集:サムライト

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